仮想通貨の暴落の理由を徹底解説!【2018年1月】過去チャートとの比較から分かる今後の傾向と対策。

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2018年が始まって、すぐ暴落が続いているため、気持ちが萎えてしまっている方も多いのではないでしょうか…

ツイッターなどでは「仮想通貨終わった」などのつぶやきをよく見かけます。

さて、本当に仮想通貨は、終わってしまったのでしょうか?

今回は、なぜ、2018年1月に暴落が起こっているのかを、様々な観点から考察してみました。

また、今後どのような傾向となり、対策をとるべきかということを分析してみましたので、是非、参考にしてください。


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2018年1月の暴落の理由を政治的要因から解説

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まずは、2018年1月の暴落を引き起こしたと思われる政治的要因について考えてみたいと思います。

2018年1月の暴落を引き起こした原因は、以下のようなものがあります。

  • 韓国仮想通貨取引禁止の噂
  • 中国マイニング及び完全仮想通貨取引禁止の噂
  • 世界各国による仮想通貨禁止についての発言

1つずつ上から見ていきたいと思いますが、1つ目は「韓国の仮想通貨取引禁止の噂」です。

この韓国の規制については、韓国の法務省が単独で発表したというのが、一番有力な情報と思われています。

そのため、今後もこの件が原因で、暴落するということはなさそうですね。

次に、「中国のマイニングと完全な仮想通貨取引の禁止」についてですが、2018年1月の暴落についての政治的要因の中では、この件が一番大きい影響を与えていると考えられます。

マイニングの規制の理由については、「マイニング自体の禁止(期限未発表)」という発表もあれば、「電力消費量の段階的規制」という発表もあります。

そのため、どれが正しいということは分かりませんが、中国大手マイニング業者の「BITMAIN(ビットマイン)」がシンガポールへの移設を発表していることからも、どちらにせよ、徐々に規制されていくのは、間違いありません。

しかし、このマイニングよりも大きな影響を与えていると思われるのが、仮想通貨取引に対する規制です。

中国では、2017年からすでに、 取引所による取引は禁止されています。

しかし、今回、中国の中央銀行である「中国人民銀行」の副総裁から発表があったのは、「個人・法人に関係なく、仮想通貨に関する全てのサービスを禁止する必要がある。」という発言でした。

2017年に中国の取引所で取引禁止になった際、投資家たちは、個人取引に逃げていたんですね。

しかし、今回は、それすらも禁止になる疑いがでてきたということです。

そして、3つ目の詳細については、中国や韓国のアジア圏だけではなく、ヨーロッパ圏の「ドイツ」と「フランス」が、3月にアルゼンチンで開かれる「G20」で、世界的なビットコインの規制を共同提案するとの発言がありました。

この件については、本当に計画されているのであれば、今後の仮想通貨業界へ大きなマイナス要因になってしまうでしょう。

過去のチャートと比較

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株やFXなどの分析手法として、要人の発言や経済指標などをもとに分析する「ファンダメンタルズ分析」と、チャートの動きをテクニカル手法を使用して分析する「テクニカル分析」というものがあります。

今回、テクニカル手法を使っているわけではありませんが、チャートからの分析を行ってみました。

その内容は、ビットコインが頻繁に取り上げられ始めた、2016年からの年間チャートとの比較です。

上表が、2016年、2017年、2018年を並べて、比較してみた結果です。

このように並べることによって、面白い結果が見つかりました。

どれも1月初旬から中旬にかけて、暴落しているのです。

特に、2018年の動きは、2016年の動きと、瓜二つなのが分かります。

つまり、この1月に起こっている暴落は、毎年の恒例行事のように、特に珍しい動きではなく、自然の流れであると捉えることもできるということです。

そして、2016年、2017年のその後の動きを見てみると、1月の後半から2月にかけて、回復傾向にあります。

勿論、これだけで、「回復傾向にある」と、ハッキリと結論を出すのは、浅はかですが、1つの安心材料として、捉えてもよいと思われます。


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仮想通貨業界の今後の傾向と対策

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最後に、今後の傾向についてですが、まず、プラス要因を考えてみます。

前述した過去のチャートとの比較から、1月後半から2月辺りから上昇トレンドに移っていくのではないかというのは、1つのプラス要因として捉えることができます。

また、政治的背景から考えてみましょう。

2017年にも中国規制による一時的な暴落が何度か起きましたが、その後も、順調に上昇トレンドを保って、指数関数的に業界は成長しています。

そして、もう1つ、ビットコインの表示単位が変わるという噂があります。

今現在は、1BTC = 数百万円と大きくなりすぎてしまい、少額を表示するのにとても困難な状態となっています。

それを、株式分割と同じように、ビットコインの価値を低くして、保持枚数を増加させようということなんですね。
※持っているビットコインは、価値が下がり、分割され保有枚数が増えるため、資産は変わりません。

あくまで噂レベルですが、実際に行われれば、扱いやすい表示単位になることで、新規参入の増加に期待できます。

次に、マイナス要因についてですが、やはり、規制関連によって、今の暴落状態が長く続いてしまうことが、一番のマイナス要因だと考えられます。

前半に説明した「ドイツ」「フランス」共同による「G20」での発表は、かなり大きなマイナス要因となる可能性があります。

さらに、ビットコイン保持者の上位4%が、全ビットコインの97%を保持しているとの噂もあります。

つまり、まだビットコインは、価格操作が可能なレベルであり、意図的な暴落というものが、いつでも引き起こされる可能性があるということです。

では、一体、今後どうしたらよいのか…というと、正直なところ

  • 今の暴落がどれくらい続くのか
  • まだまだ、暴落が起こるのか

ということについては、分かりません。

ただし、全世界の人口に対する仮想通貨の保持率から見ても、まだまだ仮想通貨業界は始まったばかりだと考えて良いと思います。

そのため、今後は、

  • 価格が暴落したからといって、すぐに狼狽売りをしない。
  • 価格が暴落した時に、余裕があれば、安値で買い増しをする。
  • 価格が上昇した時に、次の暴落に備えて、利確しフィアットを用意しておく。

この3点を気にしながら、仮想通貨を運用しておくのが良いと思っています。

しかし、仮想通貨の暴落に対して、恐怖を感じたり、気持ちが落ち着かないという方は、総資産に対して、少し仮想通貨に投入しすぎている可能性があります。

そのような方は、これ機に、ポートフォリオを見直してみるのが良いでしょう。


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