匿名通貨とは?コインチェック3銘柄(XMR・DASH・ZEC)の仕組みやメリット・デメリットなどを解説。

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匿名通貨とは、送る側のアドレスと受け取る側のアドレス、また送金量を匿名化して取り引きを行うことができる仮想通貨です。

日本では、匿名通貨(anonymous currencies)として定着していますが、英語圏では、プライバシーコイン(privacy coins)と呼ばれています。

ビットコインは、もともと第3者に情報を開示して、セキュリティを高めようというコンセプトのため、プライバシーの保護という面からすると、不十分と言えるかもしれません。

そして、代表的な匿名通貨には、コインチェックの3銘柄がありますが、実はこの3銘柄だけではなく、他にも存在しています。

それでは、今回は、匿名通貨の仕組みや特徴など紹介していきます。

また、コインチェックの3銘柄(XMR・DASH・ZEC)のメリット・デメリットなども比較していきましょう。


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匿名通貨の特徴とは

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匿名通貨の「匿名」という部分の仕組みを説明するには、ビットコインとトランザクション処理の比較をするとわかりやすいです。

なので、まずは、ビットコインの仕組みから説明をしていきますね。

ビットコインのブロックチェーン上には、取り引きデータとして、どのアドレスからどのアドレスにいくら送金されたのかの情報が全て記録され、公開されています。

また、個人情報までは調べることはできませんが、個人情報以外の全ての取り引きデータを追跡することが可能です。

一方の匿名通貨は、取り引きデータとして、どのアドレスからどのアドレスにいくら送金されたのかという情報は記録されていますが、公開がされていないので確認は、できません。

ここで、上図を参考にしてください。

上図は、匿名通貨の大まかな流れを表しており、左から右に送金している画像です。

この画像のように、匿名通貨の取り引きデータは、ブロックチェーン上に記録されますが、各匿名通貨固有の方式によって、送る側のアドレスと受け取る側のアドレスが、お互いに確認できないようになっています。

また、この仕組みによって、取り引きデータを第三者が閲覧することもできないため、プライバシーが保護されていると言えます。

しかし、一方で、この仕組みがマネーロンダリングに利用される可能性が高いのも事実です。

匿名通貨とマネーロンダリングとの関係

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匿名通貨は、送る側のアドレスと受け取る側のアドレス、また送金量も公開されていないため、プライバシーを保護しやすい通貨ですが、裏を返せば、マネーロンダリング(資金洗浄)などへの利用が懸念されています。

このマネーロンダリングとは、犯罪や不正な取引などで得た資金の入手経路を隠蔽することにより、まっとうな方法で得た資金と見せかけ、一般市場で使用しても、不正に入手した資金であることがばれないようにする行為です。

この「入手経路を隠避する」という行為が、まさに匿名通貨の「取り引きデータが公開されていない」ことで実現できると考えらています。

例えば、2018年に起きたコインチェックのNEM不正流出問題では、コインチェックのサーバーがハッキングされたことにより、「580億円分のNEM」が流出しましたが、その際、犯人を捕まえるために、ホワイトハッカーがNEMの取り引きデータの追跡を行いました。

現時点で、犯人はまだ捕まっていませんが、これは、盗まれた通貨が、匿名通貨ではない「NEM」だったので、取り引きデータを追跡することが可能だったのです。

しかし、仮に、「NEM」が「匿名通貨」だった場合は、取り引きデータが公開されていないので、犯人を追跡することすら、ほぼ不可能だったでしょう。

この「取り引きデータが公開されていない」という特徴が、マネーロンダリングなどの犯罪に利用される可能性があるのです。


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コインチェック3銘柄(XMR・DASH・ZEC)のメリット・デメリット

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匿名通貨は通貨ごとにさまざまな特徴があり、仕組みなども違っています。

また、それらの違いを知ることで、通貨ごとの特徴が浮き彫りになり、捉え方もかわってくるでしょう。

ここでは日本で比較的有名なコインチェックで取り扱われている3銘柄「Monero」「Dash」「Zcash」のメリット・デメリットなどを解説していきます。

Monero(XMR)のメリット

Moneroの特徴は、

  • ワンタイムアドレスを使用
  • マイニングが簡単

ということが、あげられます。

ワンタイムアドレスを使用

Moneroのアドレスは、「閲覧用」と「送金用」の二つの秘密鍵から生成されています。

また、アドレスは、マスターキー(異なったいくつもの錠を開けることができる鍵)のような役割があり、送金毎に、マスターキーがランダムなワンタイムアドレスを作成し、そのアドレスにコインを送金する仕組みです。

マイニングが簡単

マイニングと聞くと、莫大なお金とハイスペックなPCが必要と頭をよぎりますよね。

確かにビットコインのマイニングでは、莫大なお金とハイスペックなPCが必要ですが、なんとMoneroは、ごく一般的な家庭用のPCでもマイニングが可能なのです。

Dash(DASH)のメリット

Dashは2015年5月まで、ダークコイン(Darkcoin)という名前でしたが、ダッシュ(Dash)に改名されています。

ダークコインの名前の由来となったダークセンド(Darksend)は、「匿名性の高い取引機能」の名称です。

また、Dashの名前の由来となったInstant Xは、「即座に送金が完了する機能」の名称です。

ダークコインという名前は、闇(裏)などがイメージしてしまいますが、ダッシュに改名して爽やかになりましたね。

Dashの特徴は、

  • 取り引きスピードが早い
  • マスターノードを採用
  • X11のマイニングアルゴリズムを採用

ということが、あげられます。

取り引きスピードが早い

ダッシュ(Dash)は、「通貨」として決済に利用するために、作られました。

また、アメリカのデジタル広告会社「ストリックソシア」の決済にも採用されています。

Instant Xを用いて行われた取り引きは、一般のノードを介しているのではなく、ランダムに選ばれたマスターノードにより承認作業が行われます。

そのため、驚異の速さで取り引きを承認することができ、1つの取り引きが完了するのに要する時間は、なんと「4秒程度」なのです。

マスターノードを採用

DASHでは、マスターノードという仕組みを取り入れています。

このマスターノードは、「1000Dash」を保有している人達だけが建てることができ、45%のブロック承認の報酬をもらうことができます。

さらに、開発者たちで行われる、今後の運営方針を決める投票に参加することもできます。

その代わりに、24時間ずっとノードをフル稼働させて、Dashネットワークの維持に貢献する必要があります。

X11のマイニングアルゴリズムを採用

Dashは、11種類のハッシュ関数を利用することにより作られていて、セキュリティに特化した「X11」と呼ばれるマイニングアルゴリズムを採用しています。

この「X11」は、ライトコインなどのマイニングに採用されている「Scrypt」よりも、マイニング時の消費電力が低いと言われています。

Zcash(ZEC)メリット

ジーキャッシュは、2016年10月までゼロキャッシュ(Zerocash)という名前でしたが、より安全性を重視することを意識づけるために改名しました。

Zcashの特徴は、なんと言っても「ゼロ知識証明による匿名性の高さ」です。

ゼロ知識証明による匿名性の高さ

ジーキャッシュは、初めて、本格的にゼロ知識証明を導入した仮想通貨です。

このゼロ知識証明の詳しい説明については、下記の記事を参考にしてください。

参考:ZCASHが韓国の取引所「Bithumb(ビッサム)」に上場!HTTPS版 仮想通貨の匿名性も徹底解説。

3銘柄の共通のデメリット

匿名通貨である、Monero・DASH・Zcashの3銘柄には、以下に挙げる共通したデメリットが存在します。

  • 日本で取り扱っている取引所が少ない
  • 犯罪に利用されることへの懸念
  • 国が規制に乗り出す可能性

ということが、あげられます。

日本で取り扱っている取引所が少ない

日本で、この匿名通貨3銘柄を扱っている取引所は、コインチェック以外ありません。(2018年4月21日時点)

そのため、現在は、コインチェックの独壇場と言えますが、仮に、コインチェックが取り扱うのを「止める」となったら、どこか他の取引所やウォレットに送金しなければなりません。

もちろん、海外であれば、これら3通貨を取り扱っている取引所は多数ありますが、直接日本円との取引ができないというデメリットがあります。

犯罪に利用されることへの懸念

もともと、ビットコインも2011年頃には、シルクロードという闇サイトで痲薬取引や銃器の密輸などの決済手段として使用されていました。

犯罪者にとって仮想通貨は、現金より都合がいい決済手段なのかも知れません。

しかし、ビットコインは取り引きデータが公開されていることもあって、その後 シルクロードは摘発されています。

匿名通貨は、取り引きデータが公開されていませんので、犯罪者にとっては、ビットコインよりも更に都合がいい決済手段になることが懸念されます。

国が規制に乗り出す可能性

コインチェックがみなし業者のままで、正式登録されないのは、「匿名通貨を取り扱っているからではないか?」との噂があります。

また、コインチェックの新社長も、匿名通貨を取りやめる可能性について言及しています。

実際に犯罪に使われるかどうかは別にして、少なくとも現時点では、金融庁は「匿名通貨が犯罪に使われる懸念がある」と認識しているようです。

今後、この懸念は払拭される可能性もありますが、もし払拭されなければ、更に規制が厳しくなる可能性もあります。

最悪、「保有するだけでも規制対象」なんてことになれば、一気に手放す人が増えて、価値も下がるかも知れませんね。


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